Googleのモバイルファーストインデックスに向けて考慮すべきこと

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モバイル検索

11月5日(土)にGoogleウェブマスター向け公式ブログでモバイルファーストインデックスについて発表がありました。

▼モバイル ファースト インデックスに向けて
https://webmaster-ja.googleblog.com/2016/11/mobile-first-indexing.html

今後Google検索の評価コンテンツをモバイルファーストとするためにテストを開始しているという報告です。まだモバイルファーストインデックスが実施されたという訳ではありませんのでご注意を。ブログ上では以下のようにあります。

「今後数カ月にわたって小規模の実験を入念に行い、素晴らしいユーザー体験を提供していると自信をもって判断した時点でより広範囲にわたって変更を反映していきます。」

とあるので、少なくとも数ヶ月は実験をするようです。その間にモバイルファーストインデックスに向けて対策を講じる必要があります。ブログ上には以下の記述もあります。

「主要なコンテンツやマークアップがモバイル版とデスクトップ版で同一である場合は、何も変更する必要はありません。」

Web上でサービスを提供している場合、ほぼモバイル版とデスクトップ版のコンテンツが同一とはならないでしょう。情報発信主体のサービスであれば別かもしれませんが、ECやユーザーサービスを提供している場合モバイルとデスクトップのコンテンツを同一にすることの方が難しいです。当然モバイルファーストインデックスによる影響があることが推測できます。

モバイルファーストインデックスで再確認すべきこと

①検索エンジン対策の必要性について
モバイルファーストインデックスはGoogle検索における変更なので、検索エンジン経由での集客を重視する必要がないページや多種類のキーワードへの考慮が要らない場合は無理に設計を変える必要はない場合もあります。
例えば仮にトップページの話として、流入キーワードが単一のサービス名のみであればコンテンツが同一でなくても気にしなくて良いかもしれません。この場合はユーザーエクスペリエンスを第一に考えた設計にすべきでしょう。
反面、トップページが多種多様なキーワードで流入がある場合は考慮が必要になります。現状はデスクトップ版のコンテンツにより集客しているので、モバイル版のコンテンツが一致しない場合は流入数が減少することが考えられます。
②モバイル版とデスクトップ版の設計について
レスポンシシブ、または同一URLによる動的な配信(アダプティブ)の場合は問題ないでしょう。サブドメインや別ディレクトリでモバイル版を提供している場合はアノテーションの追加やリダイレクトの適応をします。こちらも参考にしてください。
▼PCサイトとモバイルサイトの設計について
https://www.web-ma.co.jp/column/seo/190.html
デスクトップとモバイルを別ドメインで提供している場合はドメインをまたいだ対応となり注意が必要です。Search Consoleにもそれぞれ登録しておきましょう。
③モバイル版とデスクトップ版のコンテンツの提供方法について
コンテンツの情報量が豊富な場合、デスクトップ版は1ページで、モバイル版は複数ページで展開しているというケースもあるでしょう。この場合現状はデスクトップ版のインデックスでモバイル検索で表示されますが、モバイルファーストインデックス実施後はモバイル版のインデックスに変わります。当然設計を見直すことも検討が必要です。

  • モバイル版も1ページで展開する
    →別ページのコンテンツをタブなどで最初は非表示、クリックしたら展開、というようにした場合コンテンツの評価が変わる可能性があります。また全てをページ内で表示した場合はページが長くなるのでユーザーエクスペリエンスが変わります。
  • ページ構成は変えない
    →ページ間の関係性をわかりやすく明示します。URL構成やパンくずリストのマークアップ、必要があればページネーションを入れます。今一度見直してみてください。
    懸念点としては、デスクトップファーストの場合は1ページで情報を見ていましたが、モバイルファーストになると複数ページになります。そのため複合語の検索では検索対象から外れる可能性があります。

現状はモバイルとデスクトップのコンテンツ差異が発生した時にGoogleがどのように対処するのか不明です。ただ、モバイル版とデスクトップ版のコンテンツの提供方法によっては検索対象から外れる可能性も考えられるので、場合によっては大幅な設計見直しが発生します。

日下誠彦
執筆者:日下誠彦
株式会社エフティスマイル代表取締役。上場企業でのSEO・SEMの実績多数。現在は企業のSEO・インターネット広告におけるコンサル業務、及び自社サービスのSEO・SEM戦略を行っている。

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